矯正歯科治療にかかる費用は、治療法や範囲、歯科医院によって大きく異なります。

この記事では、矯正治療の種類ごとの料金相場から、治療完了までにかかる総額の内訳、高額な治療費の負担を軽減するための医療費控除まで、費用に関するあらゆる情報を解説します。

矯正を始める前に、適切な金額を把握し、無理のない支払い計画を立てるための参考にしてください。

【 目次 】

矯正歯科の費用相場はいくら？治療法ごとの料金を比較

矯正治療にかかる費用の平均的な価格は、治療する範囲や使用する装置によって大きく変動します。

例えば、気になる部分だけを治す「部分矯正」であれば数十万円から可能ですが、全体の歯並びを整える「全体矯正」では100万円を超えるケースも少なくありません。

ここでは、代表的な矯正方法ごとの費用相場を紹介し、それぞれの特徴と比較について解説します。

【表側矯正】ワイヤーを使った一般的な方法の費用

表側矯正は、歯の表面にブラケットという装置を取り付け、そこにワイヤーを通して歯を動かす最もスタンダードな治療法です。

多くの症例に対応できる実績のある方法で、費用相場は60万〜100万円程度です。

金属製の装置が目立つことがデメリットでしたが、近年では追加料金で白いセラミック製のブラケットやホワイトワイヤーを選択でき、審美性を高めることも可能になりました。

一般的に、金属製のものに比べてセラミック製は5万〜15万円ほど高くなる傾向があります。

多くの歯科医院で扱われており、70万円前後から始められるプランも見られます。

【裏側矯正】装置が目立たない方法の費用

裏側矯正は、歯の裏側に矯正装置を取り付けるため、外からはほとんど見えず、審美性に優れた治療法です。

装置が目立たないことから、接客業の方や見た目を気にする方に人気があります。

しかし、歯の裏側は形状が複雑で、歯科医師には高い技術が求められるため、費用は高額になる傾向があります。

費用相場は100万〜170万円程度で、他の矯正方法と比較して高価ですが、矯正していることを他人に気づかれにくいという大きなメリットがあります。

【マウスピース矯正】透明な装置を使った方法の費用

マウスピース矯正は、透明で取り外しが可能なマウスピース型の装置を定期的に交換しながら歯を動かす治療法です。

装置が目立たないことや、食事や歯磨きの際に取り外せる利便性から人気が高まっています。

代表的なものに「インビザライン」があります。

費用は治療範囲によって異なり、前歯など一部を対象とする部分矯正であれば10万〜40万円程度、奥歯まで含めた全体矯正の場合は70万〜100万円程度が相場です。

ワイヤー矯正に比べて通院頻度が少ない傾向もあります。

【部分矯正】気になる一部分だけを治す場合の費用

部分矯正は、前歯のすき間や下の歯の軽度なガタつきなど、全体の噛み合わせに問題がなく、気になる一部分だけを整える治療法です。

治療範囲が限定されるため、全体矯正に比べて治療期間が短く、費用も抑えられるのが特徴です。

費用相場は30万〜60万円程度で、比較的安価に始められます。

ただし、全ての症例に適用できるわけではなく、噛み合わせ全体を改善する必要がある場合は全体矯正が推奨されます。

40万円前後の料金設定をしている歯科医院も多く見られます。

【総額はいくら？】矯正治療にかかる費用の全内訳を解説

矯正治療で実際にかかる費用は、装置の代金だけではありません。

治療開始前の検査から治療後の保定まで、いくつかの段階で費用が発生します。

最終的に支払う総額を知るためには、これらの内訳を理解しておくことが重要です。

歯科医院によっては、全ての費用を含んだ「トータルフィー制度（総額提示型）」を採用している場合と、処置ごとに支払いが発生する場合があります。

治療開始前に必要な「カウンセリング・検査診断料」

本格的な治療を始める前に、まずはカウンセリングで悩みや希望を相談し、その後、精密検査を受けて具体的な治療計画を立てます。

カウンセリングは無料で行っている歯科医院も多いですが、レントゲン撮影、歯の型取り、顔や口の中の写真撮影といった精密検査と、それに基づく診断には費用がかかります。

この検査診断料の相場は、おおよそ3万円から5万円程度です。

正確な治療計画の立案に不可欠な費用となります。

治療の中心となる「装置料・調整料」

矯正費用の大部分を占めるのが、ブラケットやワイヤー、マウスピースといった矯正装置そのものの料金です。

この装置料は、選択する治療法によって大きく異なります。

それに加えて、治療期間中は定期的に通院し、装置の調整やメンテナンスを受ける必要があります。

この際に発生するのが「調整料（処置料）」で、1回の通院につき3,000円〜1万円程度が相場です。

ただし、初めに総額を提示する「トータルフィー制度」の場合、この調整料が含まれていることが多く、毎回の支払いは不要です。

治療後にかかる「保定装置（リテーナー）代・観察料」

矯正装置を外した直後の歯は、元の位置に戻ろうとする「後戻り」を起こしやすい状態です。

これを防ぎ、整った歯並びを定着させるために、保定装置（リテーナー）を装着する「保定期間」が必要になります。

このリテーナーの作成費用として2万〜6万円程度かかります。

また、保定期間中も数ヶ月に一度通院し、歯並びの状態やリテーナーのチェックを受ける必要があり、その際の「観察料」として1回あたり3,000円〜5,000円程度の費用が発生します。

高額な矯正費用を抑える4つの方法

歯列矯正は高額な治療費がかかるため、できるだけ負担を抑えたいと考えるのは自然なことです。

実際、治療法や支払い方法の選択によって、費用を軽減する方法がいくつか存在します。

ここでは、矯正費用を賢く抑えるための具体的な4つの方法について解説しますので、自分に合ったものがあるか検討してみてください。

治療範囲を限定する「部分矯正」を選択する

費用を抑える最も効果的な方法の一つが、治療範囲を限定する「部分矯正」を選ぶことです。

全体の歯並びではなく、例えば「前歯のすき間だけ」「下の歯のガタつきだけ」といったピンポイントの悩みを解消する治療法です。

全体矯正に比べて動かす歯の本数が少なく、治療期間も短縮できるため、料金を大幅に抑えることが可能です。

ただし、噛み合わせに問題がある場合など、全ての症例で選択できるわけではないため、まずは歯科医師に相談して適用可能か診断してもらう必要があります。

費用が安い矯正装置を選ぶ

矯正装置には様々な種類があり、どれを選ぶかによって費用が大きく変わります。

一般的に、最も費用を抑えられるのは、歯の表側につける金属製のワイヤー矯正です。

見た目が目立つというデメリットはありますが、歴史が長く、多くの症例に対応できる信頼性の高い方法です。

一方で、セラミック製の目立ちにくいブラケットや裏側矯正、マウスピース矯正は審美性が高い分、費用も高くなる傾向にあります。

見た目に対するこだわりと予算のバランスを考え、装置を選択することが費用を抑えるポイントです。

デンタルローンや分割払いを利用して月々の負担を減らす

矯正治療は一度に大きな金額を支払うのが難しい場合も多いですが、多くの歯科医院では支払い方法の選択肢を用意しています。

信販会社が提供する「デンタルローン」を利用すれば、治療費を分割で支払うことができ、月々の負担を数千円から数万円に抑えることが可能です。

また、歯科医院によっては独自の分割払い制度を設けている場合もあります。

金利の有無や支払い回数などを確認し、無理のない支払い計画を立てることで、高額な料金にも対応しやすくなります。

確定申告で「医療費控除」を申請する

噛み合わせの改善や発音障害の治療など、機能的な問題を解決するための歯列矯正は、医療費控除の対象となります。

医療費控除とは、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、所得税の一部が還付される制度です。

審美目的のみの治療は対象外と判断されることがありますが、診断書があれば認められやすくなります。

自分や家族の治療費を合算して確定申告を行うことで、税金の還付を受け、結果的に治療費の負担を軽減できます。

控除の申請には領収書が必要なので、必ず保管しておきましょう。

矯正歯科で保険適用が認められる3つのケース

矯正歯科治療は、一般的に見た目を整える審美目的とみなされることが多く、ほとんどの場合が自由診療となり健康保険は適用されません。

しかし、特定の条件を満たす場合には例外的に保険適用が認められます。

ここでは、国が定める基準に基づき、矯正治療に保険が適用される3つの代表的なケースについて解説します。

「顎変形症」など厚生労働省が定める疾患の場合

厚生労働省が定める特定の先天性疾患が原因で、噛み合わせに異常が生じている場合、その矯正治療には保険適用が認められます。

対象となる疾患には、「唇顎口蓋裂」「ダウン症候群」「ゴールデンハー症候群」など約60種類が指定されています。

これらの疾患の治療には専門的な知識と技術が必要となるため、治療を受けられるのは、国から認可を受けた「指定自立支援医療機関」に限られます。

外科手術を伴う矯正治療が必要な場合

骨格的な問題により、上の顎または下の顎が大きくずれている「顎変形症」と診断され、歯を動かす矯正治療だけでは改善が困難なケースも保険適用の対象です。

この場合、顎の骨を切るなどの外科手術を併用した矯正治療が必要となります。

この治療も、厚生労働大臣が定める施設基準に適合した「指定自立支援医療機関（顎口腔機能診断施設）」でのみ、保険適用での治療が可能です。

永久歯が3本以上生えてこない「先天性異常」の場合

生まれつき永久歯の数が不足している「先天性欠如」のうち、前歯・小臼歯・大臼歯合わせて3本以上の永久歯が生えてこない「先天性部分無歯症」に起因する噛み合わせの異常も、保険適用の対象となります。

このケースは、他の先天性疾患とは別に単独で指定されています。

この場合も、治療は「指定自立支援医療機関」に指定された歯科医療機関で受けることが保険適用の条件です。

【年代別】子供と大人の矯正費用の違い

矯正治療は、子供（小児矯正）と大人（成人矯正）で治療の目的やアプローチが異なるため、費用にも違いが生じます。

子供の矯正は、顎の成長を利用しながら骨格の問題を改善することを主目的とし、大人の矯正は、完成した顎の中で歯並びを整えることが中心です。

それぞれの年代における治療の特徴と、それに伴う費用の目安について解説します。

子供の矯正（小児矯正）にかかる費用の目安

子どもの矯正は、顎の成長段階に合わせて2つのステージに分けて行われることがあります。

乳歯と永久歯が混在する6〜12歳頃に行う「1期治療」は、顎の成長を正常に導き、永久歯が綺麗に並ぶための土台作りが目的で、費用相場は30万〜50万円です。

その後、永久歯が生えそろった中学生や高校生以降に行う「2期治療」は、大人と同様に歯並びを整える治療で、費用は60万〜100万円が目安です。

1期治療から2期治療へ移行する場合、2期治療の費用が割引になる歯科医院もあります。

大人の矯正（成人矯正）にかかる費用の目安

大人の矯正は、顎の成長が完了しているため、歯を動かして歯並びと噛み合わせを整える治療が中心となります。

費用は選択する矯正装置の種類によって大きく変動します。

最も一般的な表側矯正で60万〜100万円、目立ちにくい裏側矯正では100万〜170万円、取り外し可能なマウスピース矯正では70万〜100万円程度が相場です。

審美的な目的で治療を始める方が多いため、費用は高めでも目立たない装置を選ぶ傾向があります。

矯正費用は医療費控除の対象？申請方法までわかりやすく解説

高額になりがちな矯正治療の費用ですが、一定の条件を満たせば「医療費控除」の対象となり、支払った税金の一部が戻ってくる可能性があります。

これは、年間の医療費が10万円を超えた場合に利用できる制度です。

ここでは、どのような場合に矯正費用が医療費控除の対象となるのか、また、実際に還付される金額の計算方法や申請手続きの流れについて具体的に解説します。

医療費控除の対象になる費用とならない費用

医療費控除の対象となるのは、「治療目的」で行われた矯正治療の費用です。

例えば、噛み合わせが悪く咀嚼に問題がある、歯並びが原因で発音がしづらいといった機能的な問題を改善するための治療が該当します。

一方で、単に見た目を美しくするためだけの審美目的の矯正は、原則として対象外です。

ただし、子供の矯正は成長を促す治療として、ほとんどの場合で対象と認められます。

対象となるか不明な場合は、歯科医師に診断書を作成してもらうとよいでしょう。

通院にかかった交通費や、デンタルローンで支払った費用も医療費控除の対象に含まれます。

実際に戻ってくる金額の計算方法

医療費控除によって還付される金額は、支払った医療費がそのまま戻ってくるわけではありません。

まず、医療費控除の対象となる金額を「（1年間に支払った医療費の合計額−保険金などで補填された金額）−10万円」で計算します（総所得金額が200万円未満の場合は、10万円の代わりに総所得金額の5%を引きます）。

この算出された金額に、自身の所得税率を掛けた額が、実際に還付される金額となります。

例えば、課税所得350万円（所得税率20%）の人が年間100万円の矯正治療費を支払った場合、（100万円-10万円）×20%=18万円が還付される金額の目安です。

医療費控除の申請に必要な書類と手続きの流れ

医療費控除を受けるためには、会社員の方でも個人で確定申告を行う必要があります。

申請期間は、治療を受けた翌年の2月16日から3月15日までです。

手続きには、まず国税庁のホームページや税務署で「確定申告書」を入手し、「医療費控除の明細書」に支払った医療費の内訳を記入します。

この明細書を作成する際に、歯科医院から受け取った領収書が必要となります。

作成した申告書と明細書、源泉徴収票などの必要書類を揃え、税務署に提出することで申請が完了します。

領収書は提出の必要はありませんが、5年間の保管義務があります。

矯正歯科の費用に関するよくある質問

矯正治療を検討する際、費用に関する疑問は尽きないものです。

料金体系や支払い方法について事前に理解を深めておくことで、安心して治療を始められます。

ここでは、多くの人が疑問に思う矯正費用に関するよくある質問に答えます。

納得のいく歯医者選びの参考にしてください。

矯正の相談やカウンセリングだけでも費用はかかりますか？

歯科医院によりますが、初回の相談やカウンセリングを無料で行っているところが多いです。

しかし、レントゲン撮影や歯型採りなどの精密検査に進むと、3万円〜5万円程度の検査・診断料が発生するのが一般的です。

費用がかかるかどうかは、予約の際にホームページや電話で事前に確認することをおすすめします。

提示された金額から追加で費用が発生することはありますか？

契約内容によります。

「トータルフィー制度（総額制）」を導入している歯科医院では、基本的に提示された金額以上に追加費用は発生しません。

しかし、調整料が別途必要な料金体系の場合や、治療中に虫歯や歯周病の処置が必要になった場合は、追加で料金がかかります。

契約前に総額に含まれる治療の範囲をしっかり確認することが重要です。

治療期間が延びた場合、費用も高くなりますか？

「トータルフィー制度（総額制）」であれば、治療計画が変わり、治療期間が4年、5年と予定より長くなったとしても、追加の料金は発生しないことがほとんどです。

一方で、通院ごとに調整料を支払う料金体系の場合は、治療期間が延びるほど通院回数が増えるため、支払う総額も高くなります。

契約時にどちらの料金体系かを確認しておきましょう。

まとめ

矯正歯科の費用は、治療法や範囲によって数十万円から百数十万円と幅広く、装置代の他に検査料や調整料なども含めた総額で考えることが重要です。

費用を抑えるには、部分矯正や比較的安価な装置を選ぶ方法のほか、デンタルローンや医療費控除といった制度を活用する方法があります。

矯正治療は専門性が高く、長期にわたるため、料金体系が明確で信頼できる歯科医院を選ぶことが不可欠です。

まずは専門のクリニックでカウンセリングを受け、自分に合った治療法と費用について相談することから始めましょう。